【子育て夫婦のセミリタイア】ジュニアNISAで教育費が足りるか検証

子供がいてもセミリタイアしたい！
ジュニアNISAを活用すれば、養育費は足りるのでしょうか？

私は子供が3歳の時にセミリタイアしたので、教育費の貯め方を紹介します。

この記事では、ジュニアNISAを2021年から運用して教育費が足りるのかを検証しました。

読み終えた頃には、
子供がいても教育費を計画的に貯められ、セミリタイアに近づくことができます。

結論はオール公立なら、高校までの給食代や習い事を含めた養育費はジュニアNISAで足ります。

高校までの教育費はいくら必要？

2021年に子供が生まれ、80万円/年を2023年まで年利5％で運用した場合を想定します。

平均的なオール公立の学習費は約477万円です。

なみへい

給食代や塾代も含めた値段よ

ちなみに、私立だと約1672万円必要です。(¥16,721,178)

3.5倍も違う～( ﾟДﾟ)　

私立の小学校って・・私には縁のない世界。　
出典：文部科学省｜子供の学習費調査（平成30年度）

高校までの養育費は、子供ひとりで477万円以上準備しよう

セミリタイアに向けてジュニアNISAで養育費を運用

冒頭で述べたように、2021年に生まれた子供に対して満額を満期まで運用する場合を考えます。

満額・・・80万円/年
満期・・・2023年までの3年分
年利・・・5％

保育料無償化により、3歳児クラスから認可保育園の保育料が無料になります。
幼稚園の養育費67万円はこれを考慮していないので、実際は出費が少ないはずです。
わかりやすくするために、小学校入学までは解約しないことにします。

千代女

教育費の増減を教えて～

産後すぐに投資を開始

生まれた年にジュニアNISAを活用した場合、
2021年　80万円
2022年　80万円
2023年　80万円
合計　　240万円です

2021年に生まれてから、ジュニアNISAで運用すると240万円まで非課税

児童手当も資産運用で積立

例）神戸市　児童手当

児童手当を積立運用する場合、
0～2歳までは月1.5万円
2021年(0歳)　18万円
2022年(1歳)　18万円
2023年(2歳)　18万円
合計　　54万円です

3～6歳までは月1万円
2024年(3歳)　12万円
2025年(4歳)　12万円
2026年(5歳)　12万円
合計　　36万円です

小学校の養育費

【収入】
ジュニアNISA 240万円＋児童手当 54万円＝294万円
これが、初期投資額になります。

2024年(3歳)から2026年(5歳)まで、児童手当が毎月1万円もらえます。
これが、毎月の積立金額になります。

資産運用すると、小学校入学時に380万円貯められます。

【支出】
公立小学校の教育費は約193万円なので、
380-193万円＝小学校入学時に6年間の教育費を確保すると187万円残ります(全額払えます)

中学校の養育費

中学校入学時の13歳は、どうなるのでしょうか?
同様に計算します。

【収入】
小学校6年分の支出は入学前に確保したので、残った187万円は6年間運用できますね。

すると、中学校入学時には336万円になります。
運用利回り・・・5％
初期投資額・・・187万円
毎月の積立金額・・1万円
投資期間・・・6年
結果・・336万円

【支出】
公立中学校３年間の教育費は約147万円なので、
336-147万円＝189万円残ります(全額払えます)

高校の養育費

高校入学時の16歳も同様に計算します。

【収入】
中学校3年分の支出は入学前に確保したので、残った189万円を3年間運用できますね。
すると、高校入学時には220万円になります。

運用利回り・・・5％
初期投資額・・・220万円
毎月の積立金額・・0万円（手当なし）
投資期間・・・3年
結果・・220万円

【支出】
公立高校３年間の教育費は約137万円なので、
220-137万円＝82万円残ります。(全額払えます)

小学・中学・高校の入学時に3～6年で使う予定額を現金で確保しても、82万円のお金が残せました。

千代女

余るなんて、余裕があるね！

半蔵

私立に行かなければ大丈夫だ。
数年以内に使う予定のあるお金は、投資しちゃいけなかったよな

なみへい

たまたま暴落があったら悲惨だからね。
現金を保有しておけば安心。

オール公立ならジュニアNISAと児童手当で学費が充分足りる

ジュニアNISAとは？

ジュニアNISAが2020年にルールが改善されました。
2023年末で制度は終わってしまいますので、お子様の年齢が若いほど、ジュニアNISA口座の開設を強くお勧めします。

改正されたジュニアNISA　ルール変更後の概要

ジュニアNISA 概要

・未成年者の為に国が作った制度
・子供の名義で口座を作り、親が運用する
・利用上限額は80万円/年　最長5年分の総額400万円が非課税
・通常は利益の20％を税金で取られるがジュニアNISAは非課税なので、どれだけ利益が出ても１円も税金が取られない
・活用できるのは2023年12月まで
・2024年から資金が必要な時に引き出せる

NISA制度は積極的に利用するべきです。
その理由の１つは非課税だから。課税口座との違いを比べてみましょう。

非課税口座：ジュニアNISA
課税口座：特定口座（一般口座）